調査は日本のゲーム開発会社のCEO74人から集められたデータに基づいたものとなっています。
レポートによれば、調査に参加した約半数にあたる48.7パーセントの会社が、昨年の営業年度にて利益を出すことが出来なかったとのこと。業界サイトGamasutraはこの調査結果だけでは断言でき無いと断った上で、過去の幾つかのニュース(※下記リンク参照)も例に挙げ、このデータが日本ゲーム産業の成長が停滞していることを示しているとも主張しています。
また一度使用したシステムを再利用している会社の割合も明らかにされており、ゲームエンジンでは58.7パーセント、物理エンジンでは37.5パーセント、ソフトウェア構成管理プログラムでは37.5パーセント、AIエンジンでは35.9パーセントの会社が過去3年間に既存のものを用いたと解答。この結果をふまえてErnkvist氏は、調査報告書にて日本のゲーム開発には海外と比べて「技術の洗練が欠乏している」と指摘しました。
なお外部委託に関する調査結果も記載されており、過去3年間、63.5パーセントの会社が他の会社からの仕事を受け、78.7パーセントの会社が自社のプロジェクトで外部委託を行ったことがあると答えたそうです。